短時間調査のメリットは?デメリットとは?

浮気調査の依頼費用は誰でも抑えたいものです。

これを読む貴方は、おそらくこれまでにも多くの浮気調査の費用削減の方法について目にしてきたかもしれませんし、当サイトでも同じように多くの悩める依頼者のために浮気調査の費用削減の方法について提案させて頂いています。

しかし、浮気調査の費用というのは単純に減らせば良いというものではありません。そこには必ずメリットとデメリットが存在していますし、下手に費用を減らすと浮気調査そのものがぶち壊しになってしまいます。

そこで、今回は費用削減の時に起きやすいデメリットを紹介すると共に、その対処法についても詳しく触れていきたいと思います。

 

浮気調査の費用はどこまで減らせる?

浮気調査の費用は、最低でも1日分まで減らすことが可能です。

時間制の場合は、各探偵社ごとに制限が変わりますが、最低でも3時間以上のは調査を行う必要があると思って良いでしょう。

また、調査にかける人員は最低でも1人まで削ることが可能です。

 

調査の費用を減らすデメリット

調査費用を減らすということは、すなわち調査の成功率を削るのと同じ意味を持ちます。

例えば、調査日数が3日とたった3時間の調査を比べれば、どちらの調査の方が成功率が高いのかは一目瞭然なはずです。

また、調査に投入できる人員や機材が多ければ多いほど、単純計算でも調査力は上がります。

特に尾行を行う場合、人員の数は調査の成功率に直結します。腕の立つ調査員が1人現場に増えるだけで、調査の成功率が5割以上増えることもあります。

 

接触を確認できない

浮気調査の費用を削減した時、一番に気にしなければならないのが、運悪くその日に浮気相手と接触しない可能性です。

浮気相手と接触しない理由は様々ですが、主に以下の理由が考えられます。

 

仕事の都合で会えなくなった

浮気相手との密会時、運悪く対象者の仕事が長引いてしまうと、密会そのものがキャンセルとなることがあります。

こればかりは探偵はおろか、依頼者にも予測はつきません。

通常、浮気をしている対象者は仕事で遅くなることを理由に浮気相手と会うため、どんな状況でも「仕事で遅くなる」と言い出すからです。

また、それがただの空振りなのか、本当に浮気をしていたのか判断するためには、数日間の継続的な調査機関が必要となります。

しかし、たった一日の調査となると、比較できる日が一日しかないので判断が付きません。

 

不貞行為を立証できない可能性がある

不貞行為とは、配偶者以外の異性と複数回に渡る不貞行為が必要となります。

ただ、短時間の調査で浮気相手との不貞行為(ラブホテルへの出入り)などを抑えたとしても、その行為限りであったという言い訳をされた場合、依頼者は不貞行為が複数回あったことを証明できる様なその他の証拠が必要になってきます。

しかし、ラブホテルに入るなどの映像証拠以外でも、携帯メールや浮気相手の証言などをつかえば不貞行為を証明することは可能です。

相手が徹底的に不貞行為を認めない姿勢に出たとしても、一度の不貞行為があれば、そのほかにも複数回あったと見られる傾向が強いので、無理に2度以上の映像証拠を手に入れる必要はありません。

ただ、中には出会って間もなく、浮気相手と対象者が口裏を合わせて不貞行為を立証させまいと裏工作を行ってくると、複数の映像証拠が必要になる場合もあるので注意してください。

 

追加料金が必要になりやすい

短時間の浮気調査を依頼した場合、時間制限ギリギリのタイミングで浮気相手と接触してしまうと、不貞行為を立証するために追加料金を支払う必要が出てきます。

例えば、契約時間1時間前に対象者と浮気相手がラブホテルに入ったして、その場で時間まで張り込みを行た場合、不貞行為は立証できると思いますか?

答えは「NO」です。実は、不貞行為を立証するためには、ラブホテルに入ったあとでも3~3時間ホテル内に滞在していた証拠が必要となります。

つまり、ホテルに入った映像と、その周辺で張り込みを行った結果、2~3時間後にラブホテルから出てきた様子を撮影できなければ、不貞行為を立証するための映像証拠としては不完全なのです。

このことを知らず、「時間内にラブホテルに入ってくれた」と思って調査を打ち切ってしまうと、のちに調停や裁判となった時にかなり痛い目を見てしまいます。

ただ、そこまで事を運ぶつもりが無かったり、それ以上の費用を支払う余裕がなければ、ラブホテルに入った映像だけでも十分浮気の証拠になります。

また、それ以外に不貞行為を疑わせる証拠があれば、ラブホテルに入った映像だけでも十分に離婚請求や慰謝料請求を行うことが可能です。手持ちの証拠と出せる費用を考えておかないと、調査時間ギリギリで不貞行為が発覚した時にかなり困ることとなるでしょう。

 

慰謝料請求のための浮気相手の住所が解らなくなる

慰謝料請求を行ったり、裁判を起こす場合には、請求側が相手の住所と氏名を知っておく必要があります。

そのため、通常の浮気調査では浮気相手の帰宅先まで尾行を行い、その氏名や住所、もしくは勤務先までも抑える場合もあります。

しかし、短時間の調査の場合、浮気相手の自宅や本名を知るまでの調査が出来ないことが多いです。

対処法としては、浮気相手の存在が解った時点で、出来る限り速やかに浮気相手の電話番号だけでもメモしておくことです。

浮気相手の電話番号さえ押さえておけば、その後探偵や弁護士に依頼することで、電話の持ち主に関する情報を調べることが出来ます。

浮気を証明されてしまった対象者は、浮気相手に被害が及ばぬように連絡先を消してしまう恐れがありますから、可能であれば、問い詰めるまえにこっそりと電話番号をメモしておきましょう。

 

まとめ

費用削減のためには、調査時間や人員を削るしかありませんが、そこには調査が失敗したり、調査をしても不完全な証拠しか手に入らない恐れがデテきます。

ただ、そこも依頼者が努力することによって十分に補える可能性も多々あります。

業者に頼むよりも、自分で行えば安いのは浮気調査も同じですので、プロに任せる部分と、自分で行う部分をはっきりと分けて考えるようにしましょう。