探偵に依頼せずとも済む問題?浮気調査が必要な状況とは

浮気問題が起きたとしても、その問題はすぐに探偵社の調査が必要な状況とは限りません。

ただ、問題の種類によっては、お金を払っても探偵に依頼し、浮気調査を行う必要があるかもしれません。

しかし、人生の内にパートナーの浮気問題が発生することなど一度か2度程度ですし、周りの人間も同じ。いったいどんなタイミングで探偵社に依頼をすれば良いのか解らない方もいらっしゃるでしょう。

そこで、ここでは探偵社への依頼が必要な状況と共に、依頼が必要でない状況についても詳しく解説させて頂きますので、依頼の際の参考にして頂ければ幸いです。

浮気調査が必要な状況とは?

浮気調査が必要な状況とは、すなわちお金を払っても問題を解決しなければならない必要性が発生している状況です。

その必要性は人それぞれですが、主に以下の様な状況に陥っている人は探偵社への依頼が必要になるでしょう。

 

配偶者に浮気を認めない

浮気問題が発生しても、配偶者が浮気を認めなければ、結局その問題はうやむやのまま葬り去られてしまうでしょう。

しかしそうなれば、配偶者は浮気を続け、残された配偶者は大きな精神的損害を被り続けなければなりません。

そんな状況になれば、浮気調査によって証拠を集める必要があるでしょう。

 

浮気をしているか心配でしょうがない

配偶者の言動に不審点があり、浮気の疑念が募り続けると、最終的には強いストレスのために攻撃的になったり、うつ病などの精神疾患をわずらう可能性があります。

そこまで追い詰められるのなら、探偵社に依頼をして、浮気の真意について確かめる必要が出てくるでしょう。このとき、もしも浮気の事実が出てくれば「やっぱり」と自信の疑念の正体を明らかにできますし、反対に証拠が一切なく、浮気の事実が存在しなければ、自分の心配しすぎだと納得できるかもしれません。

 

慰謝料を支払ってもらいたい

浮気の事実が判明し、その結果大きな精神的損害が発生すると、その傷はなかなか回復しません。たとえ配偶者が誤っても、裏切られた事実は消えることがなく、数年か、さらには生涯にわたってトラウマとして心に残り続けてしまい、異性を信じる事が出来なくなる人もいます。

また、浮気によって夫婦関係が破綻すれば、金銭的にも困窮する可能性が十分にあります。

ここまで人生に大きな傷を付けられて、お金で傷がいえることはありませんが、せめてもの誠意として慰謝料を支払ってもらう必要が出てきますが、そのためには不貞行為の証拠を集める必要があるので、浮気調査の行うのも致し方ないでしょう。

 

夫婦関係を修復したい

浮気が判明しても、問題が悪化する場合があります。

例えば、配偶者が浮気の事実を認めたものの「だったら離婚だ!」と、離婚請求を突き付けて来ることもあります。

しかし、浮気を嫌がるということは、結局の所、誰もが配偶者を愛している証拠です。たとえ浮気が判明したからといって離婚する気がなく、むしろ夫婦関係を修復したいと考える人が殆どですから、離婚は本意ではありません。

そんな時に、相手の離婚請求を覆すためには、相手の不貞行為を立証する必要が出てくることもあります。

また、浮気の事実を認めないパートナ―に浮気を認めてもらい、問題を明らかにして反省してもらうことも、夫婦関係の修復には必要不可欠です。

このためには、浮気調査を行い、決定的な証拠を突き付けなければならない場合もあるのです。

 

離婚をしたい

浮気の事実が許せず離婚をしようとしても、相手が離婚に応じる可能性は低いかもしれません。

そんな時は、不貞行為の証拠を集め、離婚自由を明らかにすることで離婚が成立しやすくなります。

また、不貞行為を立証すれば、財産分与や親権などの決定が有利に運ぶかもしれません。離婚後の生活が不安であれば、きっちりと浮気調査を行って証拠を集める必要があるのです。

 

浮気調査の必要が無い状況とは?

浮気調査の必要が無い状況とは、問題がそれほど悪化しておらず、プロの力を足りずとも解決できる状況を指します。

また、探偵ではなく別のプロに相談するだけで問題が解決できれば、やはり浮気調査の必要は無いでしょう。

 

浮気の証拠がそろっている

探偵社の報告書がなくとも、浮気の証拠が十分にそろっていれば、浮気調査の必要はありません。

例えば、本人の自白があれば、殆どの証拠は必要では無くなりますし、他の証拠を多くあつめることによって、浮気調査の報告書に匹敵するような証拠能力を有することもできます。

 

弁護士、行政書士の判断により調査が必要ない場合

離婚や慰謝料のために弁護士や行政書士に依頼をされた場合は、行いたい手続きに浮気調査が必要ないとプロが判断すれば、大抵の問題は解決してくれるはずです。

ただ、もしも証拠が足りない場合は、弁護士も行政書士も浮気調査を進める場合があります。

特に慰謝料の交渉では不貞行為の証拠は必須アイテムですので、浮気調査を行う方が有利になるのは間違いありません。

 

浮気を許せる場合

配偶者が浮気をしていても、それを許容できる場合は、やはり探偵社に浮気調査を行う必要はありません。

ただ、パートナーが浮気をしても無視できる人は少ないですし、愛している人間であればあるほど受ける精神的損害は大きくなるので、ここまで達観されている方は少ないでしょう。

 

費用が無い場合

浮気調査の費用が無い人が、無理をして探偵社に調査を依頼する必要はありません。

特に、調査を行っても確実に証拠が出ないと判断される状況なら、少し様子を見てからでも遅くないので、一旦は調査を思いとどまると良いでしょう。

最近では自社ローンによって、お金が無いひとも探偵社に依頼できる様になりましたが、一時の感情に駆られて、失敗する調査を依頼する位なら、調査をせずにご自分で証拠を集めるのも一つの方法です。

ただ、それでも浮気調査を依頼したいと考えるかたんは、ローンやカードを使って浮気調査を行えるシステムは役立ちます。返済プランをきちんと立て、計画的に調査を依頼してください。

 

まとめ

浮気調査は離婚や慰謝料請求を有利にし、夫婦関係の修復を行うことが出来ます。

しかし、離婚や慰謝料請求をするにしても、そのための証拠がすでに十分にそろっている、または費用が足りない場合は、無理をして調査をする必要はないでしょう。