ストーカーから逃げる時に守りたい4つのポイント

ストーカーに狙われると厄介なのは、相手がいつまでも諦めないことでしょう。

一年程度は付け狙われるのは当たり前、下手をすると、数年に渡ってストーカーに狙われることもあります。

こんなストーカー達から逃げるのは簡単ではありません。

引っ越しはあたりまえですし、上手く逃げ切れたと思っても、そのご居場所を突き止めて、再びストーカー被害に合う可能性もあります。

そこで、今回はストーカーから逃げる人達のために、守っておきたい5つのポイントについてまとめてみました。

ポイント1.『引っ越す前に閲覧制限を』

ストーカー被害にあって、やむなく引っ越す前に、かならず警察に相談し、住民票の閲覧制限をかける手続きを行っておきましょう。

住民票の閲覧制限とは、特別な事情により自分や任意の相手いがいには住民票を閲覧させない制限を掛けることが出来るシステムです。

おもにDV被害やストーカー被害のため、やむなく引っ越しを行う人達向けに作られた制度であり、被害が深刻な人ほど必要とされています。

 

閲覧制限をかける目的

住民票の閲覧制限をかける目的は、ストーカーが住民票から被害者の住所を追えなくするためです。

現在、住民票を本人以外の人間が閲覧するためには、本人の委任状、もしくは近親者であることを証明する書類(免許証や保険証)などが必要になります。

しかし、DV被害者やストーカー被害者を追いかける人間は、加害者である元夫や元妻というケースも多いため、セキュリティを不正に回避して、引っ越した先の住民票を手に入れてしまうケースがあるのです。

 

離婚が成立していない場合

離婚が成立していない間に引っ越しを行い、新たな住居を構えたとしたら、加害者は必ず市役所に出向き、住民票の移動先などを調べるでしょう。

ストーカー被害を警察に訴え、シェルターなどを利用するなど積極的な保護を受けている場合、住民票の移動無しでの引っ越しも可能です。

しかし、そうでない場合には、やはり引っ越す時には住民票の移動が必要となるので、離婚が成立していない配偶者があとを追いかけてきてしまいます。

こんな時も、閲覧制限さえかけておけば、役所に加害が尋ねてきても引っ越し先を知られることはありません。

 

元配偶者や恋人という立場を利用する

元配偶者や、元恋人という立場を利用して、住民票を不正に取得しようとする人たちもいます。

彼らは被害者の生年月日や元の住所、本名、家族構成についても詳しくしっています。

このような個人情報を利用し、市役所の窓口の職員を騙し、不正に住民用を取得する可能性があります。

また、過去には違法営業を行う悪徳探偵がこのような依頼を受け、窓口の職員を騙し、ストーカーに被害者の個人情報を渡して被害者が殺害された事件もありました。

この時には、閲覧制限が掛けられていたにも関わらず職員が騙されていましたが、事件の教訓をうけ、個人情報保護を強化している現在では、閲覧制限がかけられた情報は決して他人に漏らさないでしょう。

 

ポイント2.『引っ越し先は必要最低限の人間に教える』

引っ越し先についての情報は必要最低限の人間に教えましょう。

もしも不用意な人間に引っ越し先を教えてしまうと、その情報がストーカーの元に渡ってしまう可能性があるのです。

 

近隣住民には絶対に内緒に

マンションのお隣さんや一軒家のご近所さんには引っ越しの挨拶に回るような人もいます。

しかし、ストーカーが情報を求めて狙うのは、近所の住人であることが多く、絶対に情報を漏らしてはいけません。

また、考えたくはありませんが、ストーカーが自らの身分を偽り、探偵に依頼して調査をさせた場合にも、まず真っ先に近隣住民への聞き込みが行われると思ってください。

近隣住民というのは、思いのほか口の軽い人達です。

隣人であり他人という関係は、信頼関係があるように見えて、一切ないというのが現実です。

少しでも話すと、他の人間に情報が簡単に渡ってしまうので気を付けましょう。

ポイント3.『ライフライン関係にも注意』

ガス・水道・電気・通信などのライフライン契約も、引っ越し際には必ず登録先の変更が必要になります。

ところが、このライフラインもストーカーが住所を知るために良く使ってくるので、引っ越しをしたら絶対に次の行動をとってください。

 

各契約会社にストーカーにあった事実を伝える

契約会社に登録変更を行う時には、各会社ごとにストーカーにあった事実を伝えましょう。

すると、被害者の登録情報を閲覧するためのセキュリティ制限を厳しく設定してくれることがあります。

会社によっては、顧客の個人情報に対する閲覧制限を設けていないようなズサンな場所もあるので、大手で個人情報保護に積極的な会社を選んでください。

 

加害者が誰であるのかも伝える

加害者が元配偶者である場合、嘘をついてライフライン関係の契約情報を盗もうとします。

例えば、すでに離婚しているにも関わらず「もう一度再婚したから、契約内容を変更してほしい」といった具合に情報を閲覧させ、現住所などについて聞き出してくる可能性があります。

この様な手法に対応するためには、ストカー加害者が誰なのか、はっきりと契約先に伝えておく必要があります。

 

ライフライン以外の登録情報は全住所のまま使う

ライフライン関連の会社は個人情報保護に積極的ですが、それいがいの会社(DVDレンタルや宅配ピザ)などは、個人情報保護にそこまで積極的ではありません。

そのため、もし登録住所をすぐに変更してしまうと、その線から現住所を加害者に割り出される可能性があります。

そこで、引っ越したあとしばらくは、いずれの会社のサービスも全住所のまま使用しましょう。

そのまま使用できないものは、サービスの利用を止め、安全に使える会社だけを選んで使ってください。

 

ポイント4.『郵便物の移転に注意』

ストーカーの中には、郵便物の移転を利用して現住所を突き止めようという恐ろしい相手もいます。

郵便物は、全住所地に送ったとしても、引っ越し先に自動的に届られるようになっています。

その制度を利用して、郵便物の中にGPSを仕込み、その位置情報記録をみて自宅を割り出すという方法です。

こうしたハイテクな方法を使うストカーを撃退するのは至難の技ですし、相手はストーカーに騙されて利用されている探偵かもしれません。

 

郵便物は必ずチェック

ストーカーに狙われてしばらくは、頼んでいないものが届かないか、妙な郵便物がこないか気を付けてください。

もしも届いた場合には、荷物をチェック。機械類なら分解して中身を確認。もしくは警察に相談しましょう。

その時、GPSらしきものが発見された、すぐに引っ越すしかありません。

警察に相談すれば、加害者を足止めすることは可能でしょうが、警察もいつまでも加害者を止めてはいられません。

引っ越し先が見つからない場合には警察のシェルターを利用するのが良いでしょう。

 

まとめ

ストーカーは執拗に被害者を狙い続けるばかりでなく、探偵を騙したり、市役所の人間や会社の人間を騙したりと、普通では考えられないような方法で被害者の引っ越し先を突き止めようとします。

手段をとわず追ってくる相手から逃げるのは簡単ではありません。

上記のポイントをまもり、徹底的にストーカーを撒く心構えをもっておきましょう。