だれかに玄関を悪戯された?いやがらせを調べるには

 

騒音、異臭を代表とする近隣トラブルは近年増加傾向にありますが、その結果、近隣との確執によっておきるいやがらせ問題も増加しつつあります。

その結果、探偵に近隣住民からのいやがらせ調査を依頼する人々も増えており、対応に追われている探偵社が多いようです。

   そこで、今回は近隣からの嫌がらせの実態と、その調査方法について詳しくご紹介させて頂きます。

 

嫌がらせの種類

 

近隣からの嫌がらせは近年にはじまったことではありません。

「嫌がらせを受けているので調査をして欲しい」と探偵事務所に相談するひとはかなり昔から存在しました。

その結果、探偵業界でもいやがらせ調査に対するノウハウが蓄積され、今では多くの探偵事務所が調査項目の中に「いやがらせ調査」を上げるまでになりました。

 

騒音のいやがらせ

 

嫌がらせ問題で最も多いのが、騒音による嫌がらせです。

特に多いのがアパートであり、単身者用の場所が多いと感じます。

こうしたアパートでは常に騒音問題がおきています。

掃除機の音、夜間の笑い声や怒鳴り声、さらに悪質になると、壁や天井から叩く音などが夜中聞こえることがあります。

ここまで来ると、さすがに嫌がらせとして訴えたい所ですが、管理組合が調査に乗り出さなかったり、アパートの住民同士の問題に首を突っ込みたがらない管理者が多いのです。

 

騒音の収集

 

騒音いやがらせでは、探偵は主に騒音の証拠を収集。

結果、その音がどの部屋から出ているのかを調査し、騒音トラブルの解決を手助けします。

騒音トラブルで問題となるとは『音を出している住人の特定』と『どのような音が出ているのか』を証拠として残すことです。

こうした証拠収取は専門の機材と、それを扱う能力、そして部屋を特定するための人員などが必要になるので、一人ではどうしても難しいことが多いです。

 集めた証拠は、そのまま管理組合に提出したり、訴訟のために使われることが多いです。

そのため、より証拠能力を高めるための報告書をセットで依頼者に渡すことが多いです。

 

ドアへのいやがらせ

 

ドアへやの嫌がらせは、昔から行われ続ける典型的な悪戯です。

昔でいうピンポン・ダッシュのような、子供のいやがらせなら良いですのが、そうではなく、大の大人が日常的に嫌がらせを行うようなケースがあるのです。

ドアへの嫌がらせが多いのは、やはりマンションやアパートが中心となります。

ドアポストの郵便物を勝手に取られてしまったり、インターフォンを意味もなく押されるなどの被害が中心となります。

 

カメラや肉眼での監視活動

 

ドアポストへの嫌がらせは、嫌がらせを行う犯人が誰なのか探し出す所からはじめます。

方法としては、隠しカメラを玄関の周辺に設置したり、肉眼によって直接被害状況を確認します。

アパートの場合、カメラを設置するには管理者の許可が必要となることが多いです。

出来れば被害内容を事前に管理人に伝え、トラブル解決のために探偵を雇うことを伝えておいたほうが良いでしょう。

 調査の結果、被害者を特定するのは勿論ですが、いやがらせの様子を証拠として残すことで、加害者の良い逃れを退けることが出来ます。

嫌がらせを行う人間の大半は、犯行を指摘してもまず間違いなく事実を認めません。

しかし、郵便物を盗むことは窃盗ですし、中身を開封すれば信書開封罪、みだりにインターフォンを押すことも、いやがらせやつきまといとして訴えることが出来ます。

ただし、全ての訴えには必ず証拠が必要となります。本人の自白にはまず期待できないので、証拠を集めるために探偵を雇うことも必要なのです。

 

車両へのいやがらせ

 

自動車、自転車、バイクなどの嫌がらせはかなり悪質です。

特に多いのが、タイヤをパンクさせられるケースです。

ナイフなどを突き刺され空気を抜かれたり、アイスピックなどで小さな目立たない穴を開けられることもあります。

次に多いのがボディへの嫌がらせです。

ボディに小さな傷を付けられる位ならまだ良いほうで、ひどくなると、ボンネットをバットや石でへこまされたり、ガラスやミラーを割られる被害が生まれます。

 探偵の調査方法は、ドアと同じく監視活動に終始します。

カメラを使った定点監視と、調査員を現場周辺に配置して、怪しい人物が車両に近づかないか確認。

もしも犯行に及んだ場合には、その場で現行犯逮捕することもあります。

 

いやがらせは警察が対応しにくい事件

 

嫌がらせが起きた場合には、まず先に警察に連絡して被害状況を相談しておきましょう。

先に警察に相談するのは、のちに証拠が集まった時の対応をスムーズにするためです。

また、同様の被害が周辺で多発しているようなら、警察も本腰を上げて捜査を行い、積極的に犯人を捕まえてくれるかもしれません。

 

実際には警察はさほど動かない

 

残念ながら、いやがらせ事件の大半は被害届を出したとしても、警察が本気で捜査をしてくれません。

なぜなら、同じ手口で被害にあった別の被害者が多数いない限り、警察は捜査員を使用するほどの重要事件と認めないからです。

警察にはノルマもあれば、人員の限界もあります。

警察に相談されたすべての事案に捜査員を動員していては警察組織そのものが機能不全に陥ってしまうので、被害の少ない事件の場合には、調書を取って終わりということもザラなのです。

 

探偵は依頼さえすれば調査をしてくれる?

 

探偵は警察ほどの捜査力をもってはいません。

また、権限も与えられておらず、一般人が守るべき法律の範囲を超えた調査はできません。

 しかし、いやがらせ調査で探偵が役立っているのは、依頼さえすれば、どんな小さな事件でも調査してくれるからです。

探偵は自ら調査する案件や対象を選びません。全ては依頼者があって、はじめて調査を行える仕事です。

したがって、事件の大小にかかわらず、必要な費用さえ払えば、依頼者の希望の人員を現場に導入し、調査方法にも依頼者の意向を加えることも可能なのです。

 

まとめ

 

   いやらがせは小さな事件かもしれませんが、被害者にとってはとても深刻な問題です。精神的な損害はもちろん、資産も奪われてしまうもの。

もしも本当にいやがらせを解決するなら、自分だけの調査員として探偵に依頼し、本格的な調査を行ってみましょう。